本物の実践力を身につけ、
医療経営を支える“人財”を育てる。

日本ヘルスケア経営学院は、ヘルスケア分野の経営人材を養成・育成するためのさまざまな教育講座を展開していきます。
「医療経営士 実践研究講座」は、一般社団法人日本医療経営実践協会公認の、医療経営士およびそれと同等の能力を有した意欲のある方に向けた講座で、医療経営に関する専門的かつ実務的な内容が主となっています。あなたが実務で必要としているスキルやノウハウが学べる講座が必ずあります。
ぜひ当学院で学び、本物の実践力を身につけ、明日からの医療経営にお役立てください。

• 01
  医療従事者のための実践講座

  

  医療経営士を中心とした医療従事者が、医療機関の各部門で、効率的かつ正確・迅速に業務を遂行できるようになるための講座です。現場の第一線で活躍中の多彩な講師陣が、あなたのスキルアップをお約束します。

• 02
  短期間で実務能力を高めるカリキュラム

  

  講座は内容別のコースに分かれており、すべての講座が数時間から１日で修了できます。多忙な医療従事者でも短時間で実践力が身につき、効率的に実務能力を高めることができるカリキュラムです。

• 03
  効果的な授業スタイル

  

  講義による知識の習得だけでは、本当の実務能力は身につきません。当学院では受講者参加型の授業スタイルとし、グループワークやディスカッションを全講座で実施。実践形式の実習を通して業務の疑問や課題を解消し、もっとも効果的な結論に導くとともに、あなたの即戦力を磨きます。

激変の時代をリードする
次世代の医療経営人材を育成

少子高齢化に伴う人口減少や深刻な人手不足、格差の拡大、相次ぐ地震や異常気象など、現代社会はさまざまなリスクを抱えています。一方、AI（人工知能）やロボットに代表される技術革新もめざましく、近い将来、その社会実装が進めば、あらゆる産業の構造や競争条件、職業に対するニーズ、働き方は一変する可能性があります。われわれは、これまでの前提や常識が通用しない不確実性に満ちた時代を生きていると言えるのではないでしょうか。

こうしたリスクが多発する激変の時代において、真に価値ある人材になるためには、変化に対応できるだけでは不十分です。未来に起こり得る事象を多角的に予測・分析し、自らの行動で変化を生み出しながら、リスクをチャンスに変える力が求められます。また、学んだ知識やスキルは時代の変化とともにすぐに陳腐化してしまうため、常に貪欲な姿勢で学び続け、知識やスキルをアップデートしていくことも大切です。
日本ヘルスケア経営学院では、このような現状認識のもと、医療や介護を中心とするヘルスケア分野において、卓越したマネジメント力を発揮し、現場の課題を解決できる、「専門性」「社会性」「人間性」を持った次世代のリーダーを育成していきます。

その第1弾として、一般社団法人日本医療経営実践協会公認の「医療経営士 実践研究講座」を2019年6月に開講します。
同講座は、医療経営士をはじめとする医療機関の経営人材を対象に、より高い「専門性」を身につけていただくことを目的としています。医療経営士の皆様は資格取得の過程で医療経営について体系的に学び、総合力を身につけていますが、現場が抱える課題の本質に気づき、具体的な解決策を提案・実行するためには、所属部門や担当業務に特化した専門的な知識やスキルが不可欠です。ぜひ、この講座で経営人材としての「専門性」を磨いてほしいと願っています。
また、今後は「社会性」や「人間性」の向上を目指すカリキュラムを開発し、講座のラインナップを充実させていく予定です。これは、どんなに「専門性」が高い人材であっても、豊かな「社会性」や「人間性」を兼ね備えていなければ、組織で中心的な役割を担い、周囲を巻き込みながらプロジェクトを成功に導くことは難しいと考えるからです。「専門性」「社会性」「人間性」の3つは、これからの時代の人材育成における必須条件であると言えるでしょう。
所属する医療機関や地域社会の発展に貢献したいと願う高い志を持った方々が、一人でも多く当学院の門をくぐり、ともに学び、考え、切磋琢磨することで、課題解決に必要な実践力を身につけ、自身の成長につなげていただくことを期待しています。

日本ヘルスケア経営学院 学院長　林 諄

はやし じゅん　石川県出身。昭和38年、神戸商大経営学部卒業後、サンケイ新聞（現産経新聞）大阪本社入社。地方部、経済部、昭和48年7月から東京本社にて旧通産、厚生省等担当を経て51年、企画委員に就任。53年、同社退社。現代問題研究会、内外問題研究所創設、代表に就任。昭和55年4月26日、能登企画を創立（昭和57年1月18日、日本医療企画に社名変更）、代表取締役に就任。平成5年10月、（財）医療経済研究機構理事。平成13年5月24日、ヘルスケア総合政策研究所を創立、代表取締役に就任。同年7月、（財）日本医療教育財団理事。平成22年11月、一般社団法人日本医療経営実践協会理事、平成24年9月、一般社団法人日本介護福祉経営人材教育協会理事、平成26年1月、一般社団法人介護福祉指導教育推進機構理事、平成26年5月、一般社団法人日本栄養経営実践協会理事に就任、現在に至る。平成27年12月、東久邇宮国際文化褒賞を受賞。